休みのことば
年間休日の早見表|105日・120日はどれくらい休める?
ひとことで言うと
年間休日の数字ごとに、1年に働く日の数と、休みのイメージをまとめました。求人の数字を見たときの、ものさしにしてください。
年間休日と、働く日の数
1年は365日なので、「365日 − 年間休日」が、1年に働く日の数です。次の表は、365日の年で考えた早見表です。
105日 → 働く日は約260日(週に5日の働きかたで、土日が休みでも祝日はほぼ出勤、というイメージ)。
110日 → 働く日は約255日。115日 → 約250日。会社ごとの平均(112.4日)や、働く人ごとの平均(116.6日)は、このあたりです。
120日 → 働く日は約245日。土日と祝日がおおむね休みの会社に多い数字です。
125日 → 働く日は約240日。土日祝に加えて、夏休みや年末年始の休みがしっかりある会社に多い数字です。
130日 → 働く日は約235日。かなり休みが多い会社です。
全国の平均と比べると
厚生労働省の調査(令和7年就労条件総合調査。令和6年1年間の数字)では、年間休日の平均は、会社ごとにならすと112.4日、働く人ひとりひとりにならすと116.6日です。働く人の平均のほうが多いのは、休みの多い大きな会社で働く人が多いからです。
ですから、112〜117日ほどを「ふつう」と考え、それより多ければ休みが多め、少なければ少なめ、と見るとよいでしょう。
会社の大きさでも差があります。小さな会社ほど、少なめになります(会社ごとの平均)。
| 会社の大きさ | 年間休日の平均 |
|---|---|
| 1,000人以上 | 117.7日 |
| 300〜999人 | 116.2日 |
| 100〜299人 | 114.5日 |
| 30〜99人 | 111.2日 |
仕事の種類でも差があります。事務や製造は多めで、お店・介護・運送などは、少なめになりやすいです。
休みの日数ごとに、会社はどれくらいある?
同じ調査で、会社を年間休日の日数ごとに分けると、次のようになります(全体を100%とした割合)。
| 年間休日 | 会社の割合 |
|---|---|
| 99日以下 | 約11% |
| 100〜109日 | 27.9% |
| 110〜119日 | 21.4% |
| 120〜129日 | 37.3% |
| 130日以上 | 2.0% |
つまり、120日以上の会社は全体の約4割(39.3%)です。100〜119日の会社が、全体の半分ほどを占めます。自分の見ている求人の数字が、どのあたりに入るかの目安にしてください。
数字を見るときの注意
年間休日には、ふつう有給休暇は入っていません。有給休暇は、そのぶんの休みがさらに使えます。
「週休2日」と「完全週休2日」はちがいます。「週休2日」は月に1回でも週2日休みの週があればよく、「完全週休2日」は毎週2日休みです。年間休日の数字といっしょに見ましょう。
年の途中から働く人や、シフト制のパート・アルバイトは、年間休日の数字そのものより「週に何日働くか」「希望の休みが出せるか」を確かめるほうが大切です。
よくある疑問
- Q. 年間休日は、何日以上あれば安心ですか?
- 決まった答えはありませんが、平均は112〜117日ほどで、120日以上なら休みが多めです。120日以上の会社は、全体の約4割です。ただし、休みの日数だけでなく、残業の多さや、休みの取りやすさも大切です。
- Q. 年間休日の全国平均は、何日ですか?
- 厚生労働省の令和7年就労条件総合調査(令和6年1年間)では、会社ごとの平均が112.4日、働く人ひとりひとりの平均が116.6日です。どちらも、調査を始めた昭和60年以降で最も多い数字です。
- Q. 年間休日が105日より少ない会社は、法律違反ですか?
- 1日の働く時間が8時間の場合は、週40時間を守るために、およそ105日が下の目安になります。1日の時間が7時間などと短い会社は、105日より少なくても、すぐ違反とは言えません。
求人を見るときのポイント
- 年間休日が増えるほど、働く日は少なくなる(365日 − 年間休日)。
- 平均は、会社ごとで112.4日、働く人ごとで116.6日(令和7年調査)。120日以上は休みが多め(会社の約4割)。
- 「週休2日」と「完全週休2日」のちがいを確かめる。
あわせて読みたい
次にできること
- 長崎の会社をさがす 仕事の中身や働く人の様子を、会社ごとに読めます。
- 時給・月給の計算ツール 最低賃金より下になっていないか、確かめられます。
- 学校・保護者の方へ 進路の相談や授業で使える案内です。
- 載せてほしい会社を教える 知っている会社やお店があれば、お知らせください。
法律や制度は変わることがあります。2026年10月に確認した内容です。くわしいことは、長崎労働局・ハローワーク・労働基準監督署などで確認してください。